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今知っておくべき「妊娠と出産」を取りまく6つのキーワード

今知っておくべき「妊娠と出産」を取りまく6つのキーワード

妊娠、出産、育児を取り巻く環境は刻々と変わり続けています。中でも産婦人科医の宋先生が選んだ、今注目してほしいニュースをピックアップしました。

お話をうかがったのは 産婦人科医 宋美玄先生

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2017年に「丸の内の森レディースクリニック」を開院。『産婦人科医が伝えたいコロナ時代の妊娠と出産』など著書多数。

①不妊治療保険適用

不妊治療は決して他人ごとではない

現在は助成金でサポートされている不妊治療。政府は、2022年4月より保険適用することをめざしています。その範囲は体外受精、顕微授精、男性不妊治療などに広がる予定ですが、年齢・所得制限などがどうなるかは今も議論中。

②出生率低下

with世代が抱える大きな問題

2005年からわずかながら増加傾向にあった合計特殊出生率ですが、最近再び低下傾向に。とくに2019年は前年より一気に0.06ポイント下がり、1.36でした。
「生殖年齢層の雇用や収入が安定しないと低下は止まらないでしょう」(宋先生)

③アフターピル 薬局販売

望まない妊娠を増やさないために……

性行為後72時間以内に飲むことで、望まない妊娠を防ぐことができるアフターピル。現在は産婦人科で処方してもらうことが必要なため、薬局での販売を望む声が急増しています。
「ただ、意思決定をおこなう人の顔ぶれを見ると高齢男性が多く、実現は厳しそう……」(宋先生)

④多様化する親子関係

「産む」「育てる」の選択肢が拡大

昨年12月に生殖医療民法特例法が成立。この法案は、第三者から卵子や精子をもらって出産したとしても、出産した人を母親、それに同意した夫を父親と認める法律です。
「ただし子供が自分の出自を知る権利は先送りになり、まだまだ整備が必要」(宋先生)

⑤男性育休 義務化

2019年の男性育休取得率は約7%

法律では男女ともに、子供が1歳になるまで育児休暇を取得することが可能。でも男性の育休取得率は1割にも満たないのが現実。そこで国は、企業が個々の社員に育休を取るよう働きかけることを、法律で義務付ける予定。

⑥未受診妊婦増加

若年層妊婦だけの問題ではない

昨今、若年層以外にも、経済的理由などから、健診を受けないまま出産する人の割合が増加。望まない妊娠に追い詰められ、未受診のまま出産直後に乳児を遺棄するという痛ましい事件もたびたび起き、大きな社会問題に……。
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構成/杉浦香 取材・文/山本奈緒子 イラスト/二階堂ちはる ●再構成with online編集部 ●情報はwith2021年3月号発売時点のものです。
 
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