不妊治療の保険適用が4月からスタート。そのメリットとデメリット。【妊活コンシェルジュ西岡有可「心と体と妊活と。」第9回】

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2022年4月から、不妊治療が公的医療保険の適用となることが決定しました。

対象者は不妊症と診断された男女で、治療開始時点で女性の年齢が43歳未満という制限があり、事実婚も対象となります。保険が適用される治療は、40歳未満の場合は子ども1人につき最大6回まで、40歳以上43歳未満の場合は最大3回まで、所得制限はありません。
これまで自費治療となっていた人工授精のほか、より高度な体外受精や顕微授精に保険が効くようになり、原則3割負担となります。また、勃起障害の治療薬「バイアグラ」をはじめ、早発排卵防止薬や黄体ホルモン剤等の医薬品16品も保険適用されます。

ただ、不妊治療というのは他にも数多くの検査や治療法があり、4月以降も保険が適用されない治療は従来通り自費診療となります。
また、菅内閣の時代から保険適用化は検討されてきましたが、実際の内容についてはここ最近までわからなかったこともあり、まだまだ医療現場でも混乱が続いている状態。
そこで、適用される治療と適用範囲から外れてしまった治療、そして公的保険利用の条件、その結果、懸念されることなどを専門家に伺っていきましょう。

 

いつか子どもを授かりたいと考える方へのメリット

こんにちは、不妊症看護認定看護師で、妊活コンシェルジュアドバイザーの西岡有可です。

4月からの保険適用化について、20代30代のwithの読者さん層には良いニュースだと私は思いました。いつか子どもを授かりたいと考えている方の不妊治療に対するハードルが低くなるだろうと想像するからです。つまりこの決定は、子どもは早く産むように、という国の考えが反映されているとも言えます。

この機会に、「いつか子どもを」と漠然と考えている方には、妊娠、そしてもし不妊治療を受けることになった場合の公的保険適用には年齢制限があることを知っておいて頂きたいです。
また、「いつ子どもができてもいい」と思いながらなんとなく月日が過ぎてしまっているという方には、一度婦人科を受診してみるきっかけにしてもらえたら良いなと思います。
既に不妊治療中の方も、体外受精や顕微授精はこれまで自由診療だったことでステップアップを躊躇している方がいらっしゃったと思います。しかし4月から保険が適用されることになり、経済的負担が軽くなるので、より多くの治療を受けられるようになるでしょう。

そういった様々な障壁の高さが低くなることで、より多くのカップルが早くから不妊治療に取り組みやすくなることは保険適用化の大きなメリットですね。

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妊活コンシェルジュ西岡有可「心と体と妊活と。」

「妊活コンシェルジュ西岡有可「心と体と妊活と。」」に関する記事をまとめたページはこちら。 with classでは、教育・住まい・時短術をメインに、暮らしをラクに豊かにする、共働き夫婦向けのトピックを発信中。

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